企業理念

当社の経営は、時代の変化に合わせた"常に考える"を企業理念とし、
また、日本を中心としたジャンルを問わない

「今、必要とされているもの」

を先読みできる社員の自主性および創造性を養う環境づくりを
目指しています。

企業理念

会社概要

社名 株式会社Kyo Tomo
住所
〒744-0072
山口県下松市望町1丁目11番28号MAP
TEL : 0833-43-2488
FAX : 0833-48-1089
株式会社Kyo Tomo 社屋
設立年月日 平成11年8月18日
代表者 山形 治寛
社員数 68人(パート含む グループ企業全体)
事業内容 介護事業、健康食品・化粧品・雑貨の製造・販売業、酒類販売業、輸出入業務代行業、エネルギー関連、その他
所持資格 高度管理医療機器等 販売・貸与業:第12200217号
化粧品製造販売業:35COX1008
酒類販売業免許:徳法第112号
介護保険事業所番号:3570701148(GC他6事業所)
宅地建物取引業(GC):山口県知事(6)第2592号
建設業(GC):山口県知事(般-28)第17123号
代表あいさつ

「認知症行方不明者 1万人超」、「認知症、予備軍を含め1300万人」…この頃、そんな新聞記事をよく見かけます。

「これまでの人生、何かに生き甲斐を感じながら、そして黙々と仕事や家事に従事し、家族を守りながら生きてきた…。
しかし、誰もが最後は"老化"というものに勝てず、ときに自ら人間としての尊厳を失い、過去の自分も忘れ、家族と育んできた愛さえも失ってしまう。」

 グループ会社でこれまで数百人の介護業務に携わってきた私は、あまりにたくさんの"認知症進行"の現場を目の当たりにしてきました。
その現場で感じる、胸の奥からこみ上げてくる寂しさ、虚しさは言葉では言い表せません。「その人がその人でなくなってしまう」からです。

 もちろん、私たちは認知症進行を予防するために"頭の体操"も取り入れて参りました。今ではカルタ取りや絵画、ナゾナゾ、習字など、どこの介護事情所も取り入れているレクレーションです。それと同時に認知症そのもののメカニズムを学び、もっと有効な予防策はないものか模索し、現在では大手スポーツジムとの提携認知予防プログラムや、機能訓練マシーンなども取り入れています。

 そもそも認知症は現代になって始まった病気ではありません。何十年も前からある症状です。ところが"濡れ落ち葉症候群"という言葉に代表されるように、この少子高齢化時代に定年退職者が増え続け、行き場の失った、緊張感のある生活を失った人たちが若年性認知症をも患うように、急激に目立ってきただけに過ぎないのです。

 そこで知り得たことは、"認知症患者は20年前から発症している"という驚愕の事実です。40代、50代の頃、「最近、物忘れが激しくなった」と思ったときがその予兆であるという事実です。
発症すればその度合いに個人差はあっても、必ずと言ってよいほど進行してゆきます。

 認知症とは…すなわち"身体の老化"のうちのひとつの症状。(脳の老化)
ならば、老化と病気の根源は何か?
突き止めると、私たちが生きてゆくためのエネルギーを体内でつくる代わりに、副生産物として生み出される活性酸素が、やはり大きな原因のひとつという結論に至りました。中でももっとも酸化力の強いヒドロキシルラジカルという存在が、あらゆる病気や老化に関与していることは現代医学で解明されています。
その活性酸素を除去するものを「抗酸化物質」と呼ばれ、ポリフェノール、ビタミンC、コエンザイムQ10、カテキンなどがその代表的な物質です。

 しかし、私はあるとき当時話題になりつつあった水素水の学術文献を目にしました。実に当時で過去7年間の医学的学術文献は330件を超えていました。

その"水素分子"の特徴はというと、

水素分子は他の抗酸化物質と違い、脳や骨の中までも届く
善玉活性酸素には無反応という選択制抗酸化作用がある
副作用がまったくない(水素分子は活性酸素に吸着すれば水と酸素に変わる、余った水素は皮膚から抜けてゆく)
その抗酸化力は従来の抗酸化物質の数百倍
というものでした。
私はそれらの文献を目にし、「水素は原子番号1の地球上でもっとも軽く、捕まえることのできない物質。その物質が究極の抗酸化物質である。」と知った時、やや身震いもするほど神秘さを感じました。
私はその"水素"を是非とも美容と健康にひとつに取り入れたいと考え、製品開発に取り組んでまいりました。

 もちろん、水素だけではありません。平成29年2月21日、DHA・EPA業界最高含有量により、中高年のための『記憶と中性脂肪』のダブルヘルスクレームの機能性表示食品の消費者庁認可を取得し、同年8月より販売を開始する運びとなりました。
世界で群を抜いて少子高齢化が進む日本、いまの40代、50代、60代はまだまだ元気に働ける必要があります。
弊社の事業が、地域の皆様、日本国民の皆様のKeep Young!に役立てればこのうえなく幸せに存じます。

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